2022-06-06
不二製油グループ「機能性油脂の取組み オンライン説明会」にて、DHA・EPA含有油脂素材『プロレア®』を発表 ~高齢者の脳と骨の機能維持に有効であると示唆~
不二製油グループ本社株式会社(酒井幹夫代表取締役社長/大阪府大阪市)は、不二製油株式会社が開発した機能性油脂『プロレア®』が「2022年度農芸化学技術賞」を受賞した事を受けてオンライン説明会を開催した。
不二製油は、「日本の超高齢化は更に進行し、加齢性疾病の中でも特に認知症患者が継続的に増加する」と懸念。そこで認知症予防のために、産・学・医(※1)の共同研究実施体制を整え、高度不飽和脂肪酸の酸化安定性を向上させる世界初の新技術によって、魚臭を抑え、少量でも効果が得られる安定化DHA・EPA含有油脂『プロレア®』の開発に成功した。
『プロレア®』は、サプリメントとしてではなく、一般の食品へのDHAの添加が可能(※2)。そこでオーム乳業との連携で、200ml当たりDHAを297mg、EPAを137mg配合した乳飲料を製造し、12ヶ月間のヒト介入試験を行ったところ、摂取6ヶ月目から「赤血球膜中のDHAとEPAが増加」、12ヶ月目では「健常高齢者の記憶機能の維持増進」等が認められた(オーム乳業では、この成果を活用した機能性表示食品「オボエトクDHA」を発売予定)。またサブ解析では、乳飲料の摂取が高齢者の骨折や骨粗鬆症リスクを軽減させることが分かった。
『プロレア®』の原料は、プラントベースフードを標榜する同社のポリシーとして、食糧枯渇や危害物質汚染のおそれの少ない藻類由来を採用し、よりサステナビリティに配慮。技術の発表から時間が経ち、少しずつ採用案件が増えつつある」と述べた。
今後、不二製油では「だれもがおいしいと感じる食素材の創造」を通じて、食を通した人・社会への貢献(健康につながる食品を手軽に摂取できる機会の提供、見える化・体感できる健康の価値創出)をターゲットに研究を続け、今回の受賞を機に、「日本での実績を拡大するとともに、海外への展開も視野に入れて進めていく」としている。
※1:産(不二製油、不二製油グループ本社)・学(島根大学医学部橋本道男特任教授)・医(仁寿会加藤病院)
※2:DHAは食品で摂ると吸収力が上がり、さらに乳化状態のDHAを摂るとDHAの吸収力がアップする
2022-06-06
明治 2022 Newアクション発表会を開催
当工業会賛助会員の株式会社 明治(松田克也代表取締役社長/東京都中央区)は、3月28日に表題の発表会を行った。
これは、同社の事業成長と社会課題解決による安心して暮らせる“ウェルネスをわかちあう社会”の実現に向けた取り組みを発表するために行ったもので、オンラインで実施した。
松田克也代表取締役社長が登壇し、カカオ事業プロジェクトに関するプレゼンテーションを行った。
同社では、カカオ事業において、持続可能性を追求し、中⾧期にわたって行っていく抜本的な構造改革に着手しており、「NEW サステナブルカカオ アクション」と題し、各国・地域の生産農家、地球環境、最終消費者の生活者まで、バリューチェーン全体で、サステナブルなカカオを守り、新たな栄養価値を提供することを目指している。
2006年からは「メイジ・カカオ・サポート」を展開し、同社社員が現地に直接足を運び、各地域の課題に合わせた支援を行い、ガーナ、ベネズエラ、ブラジル、ペルー、ドミニカ共和国、エクアドル、メキシコ、ベトナム、マダカスカルの9か国にまで、パートナーシップを順次拡大、活動を継続してきた。そして、農家支援を実施した地域で生産された『サステブルカカオ豆』の調達比率100%達成を2026年度までに実現する目標を掲げ、2020年度時点でサステナブルカカオ比率は約40%までを占めるようになった。
この度カカオがフルーツであることに改めて着目し、そのほんの一部であるカカオ豆しか取引されていない現実を打破するため、同社ではスローガンに、「ひらけ、カカオ。」と掲げ、「サステナブルカカオ」の未来を切り拓く、新しいアクションに挑戦していく。
1つ目は、カカオ資源の「ホールカカオ活用」への進化で、ポリフェノールの多いカカオ豆から抽出される健康新素材「カカオフラバノールエキス」や、カカオ新素材「カカオグラニュール」の技術を生かした「カカオ栄養食品」さらには、カカオ原種と言われるクリオロの中でも特に希少なホワイトカカオから生まれた「ホワイトカカオミルク」の発売を目指す。そしてそれに伴う「バリューチェーンそのもの」の進化、それらの活動をより社会へひらく「情報発信」の進化に取り組んでいく。
これらの取り組みは、社会と地球の健康を実現するために、“ 新しい明治 ”が打ち出していくアクションの1つ。今後、同社では、「健康にアイデアを」、そして「明治 栄養ステートメント」のもと、明治ならではの新たな栄養価値を持った幅広いソリューションを提供し、その「ひと口」から「ひと味」違う未来を創造していく。松田社長は、「『ウェルネスをわかちあう社会』の実現に貢献する企業であるために、強い覚悟と信念をもって、更なる進化を育んでいく所存だ」と述べて締めくくった。
2022-06-06
日本食生活文化財団 食生活文化賞受賞記念
クラブハリエ グランシェフ 山本隆夫氏による、「クラブハリエの焼き菓子、ギフト菓子 ~商品づくり、売場づくり、お店づくり~」を開催
一般財団法人日本食生活文化財団(三田芳裕理事長)は、2022年3月23日にドーバー洋酒貿易講習会場にて、表題の講習会を開催した。講師は株式会社クラブハリエ代表取締役社長グランシェフの山本隆夫氏。同財団では顕彰事業を行っており、山本氏は2021年に食生活文化賞を受賞した。
はじめに同財団の森田俊介副理事長が挨拶し、「コロナ過で2年ぶりの事業となった本講習会は、食生活文化の向上発展に寄与することを目的とし開催している」等述べた。続いて協力企業を代表して、ドーバー洋酒貿易株式会社 代表取締役社長の和田明久氏ならびに中沢乳業株式会社 代表取締役社長の中澤謙次氏が挨拶した。
講習では、2品のデモンストレーションが行われ、「Cake Abricot ケーク アプリコット」は尾崎未来氏(バーム工場)が、「Power Flower パワー フラワー」は中山和大氏(オクシタニアル シェフパティシエ)が担当した。デモンストレーションを部下に任せた理由について、「ハリエ流“人を育てる”という観点から、日頃から口を出さず信頼して任せるようにしている。特に講師初経験の尾崎は、この機会で成長できるはず。これは“指示待ち人間”にしないためで、人は自分で考えることで成長すると思う。そのように育った人材が、他のスタッフを率いるようになる」と述べた。
山本氏は講習の合間にスライドを用いて、たねやグループの旗艦店で本社機能もあるラ・コリーナや各店舗の特徴を説明した。「3万5千坪の敷地面積があるラ コリーナ近江八幡には、現在工場見学導線付きのバウムクーヘン店舗を建設しており、2023春のオープンを見込んでいる。さらに40~50年かけてこれから敷地内に店舗を作っていく」と今後の展開について紹介した。
受講者から質問も数多くあり、「どうやったら売れるのか」という質問に、山本氏はスライドでバレンタイン催事の年度ごとの売り場ブースの写真を紹介しながら、「店舗デザインによって催事の売上は数億円の差が出る。日本人は美味しいお菓子は作ることができても、店舗やパッケージデザインで負けてしまうように思う」とデザインの重要性を述べた。また、今回受講者にお土産として用意したギフトボックスを例に出し、「食生活文化賞ののし付にしたのは、この講習会の主旨に合わせたから。箱は小ロットで作ることができるので、イベントや季節に応じて展開している」と語り、様々な機会を捉え箱入りセット販売をすることで売上に繋げるアイデアを紹介した。
講習会場には120名もの受講者と関係者が集まった。山本氏は、「今まで頑張ってきたことの功績で評価されたのは初めてだったので嬉しい。これからも頑張っていく」と挨拶し締めくくった。
2022-04-04
月島食品工業 グループ新ブランド『QMS』Webサイトを開設し情報発信
当工業会賛助会員の月島食品工業株式会社(戸田信之代表取締役社長/東京都江戸川区)は、グループ新ブランド『QMS』Webサイトを2020年8月に開設し、情報の充実を図っている。
食の素材の提供だけでなく、おいしさと安心を備え消費者の高い支持を得る商品づくりを、社内の各部門が連携してトータルにサポートする同社では、“もっと簡単に美味しいもの”と銘打ち『QMS』ブランドを展開中。業界が抱える人手不足などの課題を解決すべく、各店舗にあったオリジナリティあふれる商品展開をサポートする。
『QMS』ブランドの公式サイトでは、“QMSとは”、“製品情報”、“レシピ”、“お得な情報”、などのカテゴリーを設け、話題のトレンドスイーツを紹介するだけでなく、同社の製品を活用してすぐに製造できるようなきめ細かい情報を発信している。また、弊誌編集員を務めるオクシタニアルの中山和大シェフによるレシピも紹介。
同サイトの更新情報は、同社が発行するメールマガジン「月島通信」にて入手が可能。「月島通信」では、新着ニュース、季節のマーケット情報などをメールマガジン形式で週に1回発行している。
2022-04-04
ミヨシ油脂 プラントベース食品に関する消費者調査を実施 消費者の40%が「味の改良」に期待
~認知度は70%超えるも味に課題、実食率の高い代替肉には辛口評価~
当工業会賛助会員のミヨシ油脂株式会社(三木逸郎代表取締役社長兼CEO/東京都葛飾区)は、2021年11月15日~17日、全国の消費者約2000人を対象にプラントベース食品(※1)に関するインターネット調査を実施。調査対象は全国の20~79歳の消費者で、回答者の男女比は48.3:50.6だった。
調査によれば、「プラントベース食品を知っていますか?」という質問に対し、36.3%が「具体的に知っている」と回答、「聞いたことがある」(37.3%)を含めると、プラントベース食品の認知度は70%を超えることが分かった。
※1:動物性原料ではなく、植物由来の原材料を使用した食品(例:大豆ミート)
■問合せ:ミヨシ油脂(株) マーケティング部 企画課 shokuhinkikaku@miyoshi-yushi.co.jp